～住民の社会参画促進のための社会教育施策の展開について～
（2年次研究2年目）
【研究内容】
第１年次は住民の社会参画についての現状把握、主に｢社会参画｣に対する概念の共有化とともに、各市町村の課題についての把握に努めてきた。
第２年次目は効果的な住民の社会参画促進のための施策について、実践を通して検証する。
２）社会教育に関する調査研究
【研究内容】
「確かな学力」を育成するためには、基礎的・基本的な知識・技能を習得させること、そしてこれらを活用して課題を解決するために必要な思考力、判断力、表現力等の能力を育むことの双方が必要である。
これらの学びを展開するためには教員一人一人の実践的指導力の向上が不可欠であることから、授業改善や校内研究、一人一人の教員のライフステージに応じた研修支援の在り方等について研究を進め、モデルを提示していく。
〈平成26年度 学習指導に関する調査研究委員会〉
・委員長 川本 真央 所員
・副委員長 坂下 賛匠 所員
・委員 梶原 大 所員 原田 益明 所員 阿久津 誠 所員 横澤 一 所員
山田 晃弘 所員 近藤 直人 所員 金本 真一 所員 横田 恭平 所員
・協力員（後志教育局より 小野 篤夫 義務教育指導班指導主事）
※14回の調査研究委員会を予定
１）学習指導に関する調査研究
平成26年度 調査研究事業
校内研修を活性化させ、よりよい授業研究を行うための基礎的な研修方法等の調査研究を推進すること目的として、教員の実践的な指導力を高めるための校内研修のあり方を研究する。（１年目／１年次研究）
＜研究の内容＞
過去３年次目の実践で得た「指導力向上を図る校内研修の進め方」と「マネジメントサイクルを機能させた校内研修体制の確立」についての研究を礎とし、学校とセンターが互いに価値を提供し合い、授業を媒介とした校内研修のよりよい在り方について研究する。
平成２５年度 研究体制
・小学校部会 ・部長 川本 真央 所員 ・副部長 原田 益明 所員 ・書記 齊籐 良樹 所員
・部員 鹿毛 貴之 所員、横澤 一 所員
・中学校部会 ・部長 古館 昭仁 所員 ・副部長 梶原 大 所員 ・書記 阿久津 誠 所員
・部員 藤 直樹 所員、坂下 賛匠 所員
・協力員（後志教育局より 中川 圭介 義務教育指導班指導主事）
１０回の研究委員会を予定
２）校内研修に関する調査研究
～住民の社会参画促進のための社会教育施策の展開について～
これまでの生涯学習事業における連携・ネットワーク化に関する現状を把握するための調査を行い、各市町村の実態を明らかにするとともに、課題を整理し、より効果的な事業展開の実現に向けての指針を探る。（１年目／２年次研究）
＜研究の内容＞
新たに立ち上げた内容は、官民の垣根を越えた人づくりを支える社会教育行政の在り方、担い手を有効に活用できる連携・ネットワークづくりなどについて研究を深めていく。第1年次は各市町村の実態と課題の把握を中心にして取り組み、最終年度である第2年次は効果的な連携・ネットワーク化の在り方を探り、実践への展望を持つこととする。
３）社会教育に関する調査研究
「確かな学力」を育成するためには、基礎的・基本的な知識・技能を習得させること、そしてそれらを活用して課題を解決する為に必要な思考力、判断力、表現力その他の能力をはぐくむことの双方が重要である。そこで、「確かな学力」の向上に向けて、創意工夫を生かした取組をどう進めるか、よりよい評価をどう進めるか等について実践的な研究を推進する。第一年次は、言語活動をもとにそれまで授業実践したものを礎に、各教科における望ましい指導の在り方についてモデルを提示していく。（１年目/１年次研究）
＜目指す子どもの姿＞
○課題や問題に向かって、積極的に考える子ども
○確かな言語の力を身につけ、豊かに表現する子ども
○互いの考えを伝え合い、発展させ、学びを深め合う子ども
１）学習指導に関する調査研究
平成25年度 調査研究事業 校内研修を活性化させ、よりよい授業研究を行うための基礎的な研修方法等の調査研究を推進すること目的として、教員の実践的な指導力を高めるための校内研修のあり方を研究します。（２年目／３年次研究）
＜研究の内容＞
２年次目となる今年度は小樽後志の小中学校を対象としたアンケート結果を活かし、授業実践を中核とした校内研修の在り方や、研修実践・検証に関する課題の解明を進めていきます。
平成２４年度 校内研修研究委員会
委員長・原田 益明 所員・鹿毛 貴之 所員・梶原 大 所員・齊籐 良樹 所員・藤 直樹
田口範人 協力員（後志教育局）
２）校内研修に関する調査研究
平成24年度 社会教育研究委員会
委員長・山本 将平 所員・大島 恭介 所員・髙野 真司 所員・川埜 真裕
藤田 泰昭 協力員（後志教育局）
これまでの生涯学習事業における連携・ネットワーク化に関する現状を把握するための調査を行い、各市町村の実態を明らかにするとともに、課題を整理し、より効果的な事業展開の実現に向けての指針を探ります。
＜研究の内容＞
新たに立ち上げた内容は、官民の垣根を越えた人づくりを支える社会教育行政の在り方、担い手を有効に活用できる連携・ネットワークづくりなどについて研究を深めていきます。今年度は各市町村の実態と課題の把握を中心にして取り組みます。
３）社会教育に関する調査研究
「確かな学力」の向上のためには、学ぶ意欲を高めるとともに、自ら考え、伝える力を育むことが重要であると考え、「言語活動の充実」をキーワードに、「単元構成」や「学習過程」また「より効果的な指導につながる評価」に焦点を当て、研究を推進することを目的としています。（２年目/３年次研究）
＜目指す子どもの姿＞
○課題や問題に向かって、積極的に考える子ども
○確かな言語の力を身につけ、豊かに表現する子ども
○互いの考えを伝え合い、発展させ、学びを深め合う子ども
平成24年度 学習指導研究委員会
委員長・加藤 数馬 所員・古館 昭仁 所員・川本 真央 所員・白濱 哲 所員・阿久津 誠
田口 範人 協力員（後志教育局）
１）学習指導に関する調査研究
平成24年度 調査研究事業 校内研修を活性化させ、よりよい授業研究を行うための基礎的な研修方法等の調査研究を推進すること目的として、教員の実践的な指導力を高めるための校内研修のあり方を研究します。（３年次研究）
＜研究の内容＞
１年次目となる本年度は小樽後志の小中学校を対象にアンケートを実施し、調査分析、校内研修に関する課題の解明を進めていきます。
平成22年度 校内研修研究委員会
・渋谷 哲 所員 ・田中 敦 所員 ・柿原 徹 所員 ・高橋 大樹 所員 ・瀧口 博貴 協力員
２）校内研修に関する調査研究
平成22年度 社会教育研究委員会
・小原 和之 所員 ・大島 恭介 所員 ・淵野 伸隆 所員 ・長尾 嘉雄 所員 ・榮田 三浩 協力員（後志教育局）
地域の教育力の向上をどのように捉えるのかの調査・研究を行うとともに、教育力を向上させる具体的な事業や目指すべき支援体制の構築について、進むべき方向性を共有することで、より効果的な社会教育事業の実施に向けての一助となるよう、研究を推進します。
＜研究の内容＞
2年次にあたっては、１年次研究に用いた同じ実践事例等を題材として、より効果的な取り組みを目指した改善目標の設定、実践による検証を繰り返すことで、地域力向上に向けた実施ポイントと方策モデルを考察します。
３）社会教育に関する調査研究
平成21年からの2年次研究の最終年次
「確かな学力」の向上のためには、学ぶ意欲を高めるとともに、自ら考え、伝える力を育むことが重要であると考え、「言語活動の充実」をキーワードに、「単元構成」や「学習過程」また「より効果的な指導につながる評価」に焦点を当て、研究を推進することを目的としています。
＜目指す子どもの姿＞
○課題や問題に向かって、積極的に考える子ども
○確かな言語の力を身につけ、豊かに表現する子ども
○互いの考えを伝え合い、発展させ、学びを深め合う子ども
平成22年度 学習指導研究委員会
・古館 昭仁 所員 ・吉尾 充二 所員 ・加藤 数馬 所員 ・川本 真央 所員 ・白濱 哲 所員
・石川 美裕 協力員（後志教育局）
１）学習指導に関する調査研究
平成22年度 調査研究事業
「確かな学力」の向上のためには、個に応じた指導をより一層工夫したりしながら基礎・基本の確実な定着を図り、指導と一体化した評価を行っていくことはもちろん、あわせて発展的な学習の場を設けて、一人一人の個性等に応じて子どもの力をより伸ばすことも重要である。そこで、「確かな学力」の向上に向けて、創意・工夫を生かした取組をどう進めるか、よりよい評価をどう進めるか等について、実践的な研究を推進する。
研究主題「自ら学ぶ力をはぐくむ学習指導の工夫」
平成19年度 調査研究事業 地域住民の生涯学習支援や生涯学習を通じた地域づくりなどを推進するため、地域住民の声にみみを傾け、社会の要請と地域住民の多様な需要の双方に対応した学習機会の提供や施設整備などを地域住民と協力して主体的に実施することが必要である。
そのために、社会教育事業全体の実態とその結果を分析し、事業の評価をどのようにしていくか研究を進める。
研究主題「社会教育事業の評価の在り方」
平成１８年度から２年次計画の最終年度
２）社会教育に関する研究
平成１９年度から３年次計画の初年度
１）学習指導に関する研究
調査研究の詳しい報告は研究紀要をご覧下さい。平成21年度 社会教育研究委員会
・小野寺 健 所員 ・藤本 篤 所員 ・大島 恭介 所員 ・長尾 嘉雄 所員
・榮田 三浩 協力員（後志教育局）
社会教育関連法の改正により、社会教育の充実に向けた法的整備がなされ、社会教育行政を取り巻く状況は今もなお「変革の時代」が続いていると捉えることができます。
中央教育審議会「新しい時代を切り拓く生涯学習の振興方策について」（答申）では、生涯学習振興の具体的な方策として、「国民一人ひとりの生涯を通じた学習支援とともに、社会全体で教育力の向上に取り組むこと」が基本的方向のひとつとなっています。
そこで、地域の教育力の向上をどのように捉えるのかの調査・研究を行うとともに、教育力を向上させる具体的な事業や目指すべき支援体制の構築について、進むべき方向性を共有することで、より効果的な社会教育事業の実施に向けての一助となるよう、研究を推進します。
２）社会教育に関する調査研究
平成21年からの2年次研究初年度
平成21年度 学習指導研究委員会
・吉尾 充二 所員 ・渋谷 哲 所員 ・古館 昭仁 所員 ・竹内 一実 所員
・濱谷 武司 所員 ・加藤 数馬 所員 ・西谷 旬子 所員 ・柿原 徹 所員
・川本 真央 所員 ・田中 敦 所員
・田村 和幸 協力員（後志教育局）
「確かな学力」の向上のためには、個に応じた指導をより一層工夫したりしながら基礎・基本の確実な定着を図り、指導と一体化した評価を行っていくことはもちろん、あわせて発展的な学習の場を設けて、一人一人の個性等に応じて子どもの力をより伸ばすことも重要です。そこで、「確かな学力」の向上に向けて、創意・工夫を生かした取組をどう進めるか、よりよい評価をどう進めるか等について、実践的な研究を推進します。
１）学習指導に関する調査研究
平成19年からの３年次研究最終年度
平成21年度 調査研究事業